●統計問題の過去問について

　本セクションに収録したのは，昭和63年以降に出題された統計問題全18問を，最新の統計データ，現在の出題傾向に合わせて再現したものです。

・データをアップデートし，平成20年受験用に問題文をリメーク。
・出題当時の出題者の狙いに，可能な限り忠実に作問。(＝ヒッカケの手口も忠実に再現)
・出題の出典を明示し，どのように問題が造られていたのか把握できるようにした。
・最近の出題傾向から完全な再現が難しい場合はその旨を★で指摘した。
・平成19年度版国土交通白書，平成19年版土地白書に記載がない場合，☆で指摘。

平成７年・問34，平成８年・問34，平成９年・問46，平成10年・問46，平成11年・問46，

平成12年・問46，平成13年・問48，平成14年・問48，平成15年・問48，平成16年・問48，

平成17年・問48，平成18年・問48，平成19年・問48，

(住宅地と商業地の下落率の大きさの比較) 平成13年・問48・肢１，

【三大都市圏】(住宅地) 昭和63年・問28・肢１，(住宅地と商業地) 平成６年・問33・肢１，

【三大都市圏と地方圏】
(地価動向の比較)平成17年・問48・肢１，
(住宅地と商業地) 平成７年・問34・肢１，平成８年・問34・肢１，平成９年・問46・肢１，
(商業地) 平成10年・問46・肢１，(住宅地) 平成12年・問46・肢１，

【東京都区部と他の圏域の比較】平成16年・問48・肢４，

【東京圏の住宅地の地価と名目GNPの指数比較】平成５年・問34・肢１，

【全国平均の地価の下落と実質GDPの下落の相関関係】平成13年・問48・肢４，，

【国土の所有主体別面積】 (国公有地と私有地) 平成６年・問33・肢３，平成17年・問48・肢４，

【売買による所有権移転登記の数】(近年の動向)平成８年・問34・肢３，平成10年・問46・肢２，平成12年・問46・肢２，平成19年・問48・肢３，

【土地取引の面積規模別の割合】 (300平方メートル未満) 平成９年・問46・肢３，平成16年・問48・肢１，

【全国の土地取引面積】 (近年の動向) 平成15年・問48・肢２，

＜国土交通白書 (建設白書) ・土地白書から出題されたもの＞，

【宅地供給量】(建設白書)平成11年・問46・肢２ ，
　　　　　　　　　(土地白書)平成14年・問48・肢３， 平成18年・問48・肢２，

【着工戸数と対前年比】昭和63年・問28・肢２，平成10年・問46・肢３，平成11年・問46・肢４，平成12年・問46・肢３，平成15年・問48・肢４，平成17年・問48・肢３，

【２年度前の年度集計での着工戸数】〔例外的な出題〕平成18年・問48・肢４，平成19年・問48・肢２，

【着工戸数と利用関係別】平成５年・問34・肢２，平成14年・問48・肢２，

【利用関係別の戸数】平成６年・問33・肢２，平成８年・問34・肢２，

【分譲マンションと戸建住宅】平成７年・問34・肢３，

【持家系と借家系】昭和63年・問28・肢１，平成13年・問48・肢２，

【新設住宅の着工床面積】平成16年・問48・肢３，

【新設住宅１戸あたりの平均床面積】
昭和63年・問28・肢４，(近年の動向) 平成元年・問34・肢１，

【持家住宅率】平成７年・問34・肢２，，

【一世帯あたりの住宅数】平成11年・問46・肢３，

【住宅戸数と総世帯数】平成13年・問48・肢３，，

【売上高】平成16年・問48・肢２，平成17年・問48・肢２，平成19年・問48・肢４，

【経常利益】平成15年・問48・肢３，，

【売上高経常利益率】平成５年・問34・肢３，，

【借入金負担率】平成５年・問34・肢３，

【宅建業者の数】平成３年・問33・肢１，平成６年・問33・肢４，平成14年・問48・肢４，平成18年・問48・肢１，

【法人と個人】平成３年・問33・肢２，平成６年・問33・肢４，

【知事免許と大臣免許】平成３年・問33・肢３，

【中小零細性】平成３年・問33・肢４，

【新規登録物件の総数】平成９年・問46・肢４，平成12年・問46・肢４，，

【新規登録件数と賃貸物件の割合】平成７年・問34・肢４，

【新規登録物件 : 売り物件のうち数の多いもの】平成８年・問34・肢４，，

【年度末の総登録物件数】平成10年・問46・肢４，，