宅建過去問
不動産鑑定評価基準の過去問アーカイブス

◆平成20年４月１日までの施行法令に対応済。

　このディレクトリーは，学習の検索資料として，不動産鑑定評価基準の昭和54年(1979)〜平成19年(2007)の過去問を全問収録しています。昭和40年代の問題も，鑑定評価基準の学習に参考になり，現行試験の傾向に近いものについては収録しました。〔鑑定評価基準の改正によるアップデート処理をして収録。〕

　註　・法令等の改正により，創作問題にならざるを得ないものがあることにご注意ください。
　　　　このような問題では模試や予想問題と同様の位置付けになります。
　　　　〔過去問の中には，法改正や時代状況の変化等により陳腐化して原題のままでは今後は
　　　　　出題されないと思われるものもあります。過去問はあくまでも参考にとどめてください。〕

■不動産鑑定評価基準の原典

・不動産鑑定評価基準(PDF)

・不動産鑑定評価基準運用上の留意事項(PDF)

国土交通省の不動産鑑定評価基準のページ

■正答率の推移

　 13年 14年 15年 16年 17年 18年 19年
地価公示 − 84.9％ 67.8％ − − 32.7％ −
鑑定評価 76.9％ − − 49.2％ 64.5％ − 33.6％

■出題年度順

●不動産鑑定評価基準の過去問Archives
昭和41年，昭和41年，昭和42年，昭和44年，昭和44年・昭和49年，昭和45年，昭和47年，昭和49年，昭和54年，昭和55年・問30，昭和56年・問35，昭和59年・問34，平成４年・問33，平成５年・問33，平成７年・問33，平成９年・問29，平成10年・問29，平成11年・問29，平成13年・問29，平成16年・問29，平成17年・問29，平成19年・問29，

■出題項目・テーマ別

鑑定評価基準は学習しにくいと言われていますが，下記の項目を一つ一つ全問
ご覧になれば，苦手意識は解消されるでしょう。

●総論の過去問Archives
(価格時点)昭和41年，

(土地の種別)昭和55年・問30，

(正常価格)昭和56年・問35，平成17年・問29・肢１，

(価格形成要因)平成５年・問33，

(最有効使用の原則・限定価格・同一需給圏)平成７年・問33，

(特定価格・想定上の条件)平成16年・問29・肢１〜肢２，(特定価格)平成17年・問29・肢２，

(参考程度)　個別的要因(昭和44年・昭和49年)，

●原価法の過去問Archives
昭和47年，昭和49年，(適用不動産)昭和54年，(再調達原価)平成４年・問33・肢２，(減価額を求める方法)平成９年・問29・肢２，(熟成度・再調達原価)平成10年・問29・肢２〜肢３，(再調達原価)平成11年・問29・肢２，(再調達原価)平成19年・問29・肢３，

●取引事例比較法の過去問Archives
昭和45年，(取引事例)昭和59年・問34，(取引事例)平成４年・問33・肢３，(事情補正)平成７年・問33・肢４，平成９年・問29・肢３，(取引事例)平成10年・問29・肢１，(取引事例)平成11年・問29・肢３，(概要)平成13年・問29・肢２，(取引事例の事情補正)平成16年・問29・肢３，(取引事例−地域要因)平成17年・問29・肢３，(取引事例は適正さを欠くものはダメ)平成19年・問29・肢２，

●収益還元法の過去問Archives
昭和47年，(自用の住宅地)平成４年・問33・肢４，(市場で取引価格の上昇が著しいとき)平成９年・問29・肢４，(適用不動産)平成10年・問29・肢４，(直接還元法)平成11年・問29・肢４，(適用不動産)平成13年・問29・肢３，(概要・適用不動産)平成16年・問29・肢４，(ＤＣＦ法)平成17年・問29・肢４，平成19年・問29・肢４，

●各手法の整理の過去問Archives
昭和41年，昭和47年，(併用)平成４年・問33，(併用)平成９年・問29・肢１，平成11年・問29，(併用)平成13年・問29・肢１，(各手法の試算価格)平成19年・問29・肢１，

●賃料を求める鑑定評価の過去問Archives
(実質賃料)昭和42年，(正常賃料)昭和44年，(収益分析法・積算法)昭和47年，(支払賃料)平成13年・問29・肢４，

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